仮想通貨の流通網は世界規模となり、根幹を支えるブロックチェーン技術も確実な広まりを見せています。仮想通貨とブロックチェーンの普及に伴い、これらの技術について学べる場所も世界各国で増えました。
日本はもちろんのこと、アメリカや中国などでも仮想通貨とブロックチェーンに関する教育機関が登場しています。今後、ブロックチェーンは世界規模で広まっていくことが期待されているので、ブロックチェーン技術について学ぶための環境も増えていくでしょう。
アメリカではブロックチェーンの学習環境が豊富
アメリカではブロックチェーン市場が急成長を遂げており、求人でも需要が高まる傾向を見せています。2018年10月、アメリカの大手銀行であるBank of Americaは、「ブロックチェーンが70億ドル規模にまで市場が成長する可能性と技術の採用によって、AmazonやMicrosoftなどのハイテク企業が更に成長していく。」と述べています。
ブロックチェーンのカリキュラムが組み込まれる大学も増えています。New York UniversityやCornell University、あるいはStanford Universityなどの大学では仮想通貨とブロックチェーンの仕組みについて学べるコースが提供されていて、オンラインでも学習できるCourseraというサイトも用意されるようになりました。
アメリカではブロックチェーンの技術に対する将来性が見込まれているため、今後も学習環境が増える傾向にあるでしょう。
規制が強い中国でも技術は評価されている
中国ではICOを原因とした詐欺事件が多発したことで、ICOとマイニングなど仮想通貨に対する法規制が厳しくなっていますが、ブロックチェーンの技術自体は評価されています。
2019年1月、リップル社は中国の清華大学との提携によって、ブロックチェーン技術リサーチ奨学金プログラムを発足し、ブロックチェーン開発の参入を拡大させることを目的にしています。このプロジェクトが成功すれば、将来的には多くの学生がブロックチェーン技術に参入することが期待されます。
南アフリカの治安回復のためにブロックチェーンが期待されている
南アフリカでも仮想通貨とブロックチェーンの教育に力が入っており、世界でも上位に昇ります。
アフリカで頻発している汚職や貧困などの問題を解決させるため、ブロックチェーンの導入が期待されており、2015年よりケープタウンではBlockchain Academyが設立されました。
初心者に向けたビットコインやブロックチェーンの学べるカリキュラムが組まれていたり、経験者はブロックチェーンを応用した開発の勉強も可能です。
信用が失いつつある国の法定通貨の代わりとして、もしくは法定通貨の代用として仮想通貨が機能するようになり、それを支えるブロックチェーン技術には取引の履歴改ざんを防止する機能が備わっています。国を建て直す新しい技術として、仮想通貨とブロックチェーンは広まるでしょう。
2018年の後半より、仮想通貨取引所のSygniacoin(シグニアコイン)の設立が発表されて、南アフリカでも仮想通貨に参入しやすくなりました。大手企業のシグニア社によって運営されるため、今後の展開が期待されています。
仮想通貨に関わる教育を受けられるようになっている日本
日本でも仮想通貨取引所やビットコインATMの数が増えていき、仮想通貨の決済も広まる傾向にあります。仮想通貨の価格が下がる状況になっても、技術に期待する声が多いため、話題は尽きません。もちろん、仮想通貨やブロックチェーンについて学べる環境も用意されています。
2014年より設立されたEthereum Japanでは、日本でイーサリアムを広めるために定期的な情報発信を行っており参入する企業も少なくありません。
ブロックチェーンエンジニアの求人も増えており、FLOC(フロック)ブロックチェーン大学校やtech boostなど、ブロックチェーンについて学べる学校が増えました。
日本でも仮想通貨やブロックチェーンに関係する書籍が増えており、知識がゼロからでも学びやすくなっています。
まとめ
仮想通貨は世界規模で規制が行われていますが、技術自体は評価されているため、教育機関も増えています。日本でも仮想通貨やブロックチェーンについて学べる環境が豊富になったので、興味があればすぐに知識を身に付けることができます。
仮想通貨自体の価格についてはまだ不安定な要素もありますが、長期的な視点で見れば技術は確実に広まるので、長い時間をかけて学んでいきましょう。難しい専門用語が出てきても、詳しく解説されていることが多いので、1つずつじっくりと調べることが大切です。
仮想通貨とブロックチェーンは世界規模で広まるようになったため、今後学ぼうとする人々はさらに増えていくでしょう。
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